ジェネリック医薬品
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後発医薬品（ジェネリック医薬品とも呼びます。）とは、先発医薬品（新薬）の特許が切れた後に販売される、先発医薬品と同じ有効成分、同じ効能・効果をもつ医薬品のことです。
先発医薬品より安価で、効き目や安全性は先発医薬品と同等であり、欧米では幅広く使用されています。
また、製品によっては大きさ、味、においの改善、保存性の向上等、先発医薬品よりも工夫されたものもあります。
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ジェネリック医薬品は、先発医薬品の特許満了後に、有効成分、分量、用法、用量、効能及び効果が同じ医薬品として新たに申請され
製造・販売されるので、品質的なちがいはないと言えます。
その一方で、先発医薬品開発に10～15年の歳月と数百億もの投資が必要といわれるのに対して、ジェネリック医薬品の開発期間は3年ほどという違いがあります。
そのため、先発医薬品より安くなります。
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平均するとジェネリック医薬品のお薬代は、先発医薬品より安価です。
このことから、患者さんの薬代負担が減ることが利点としてあげられます。
また、特許期間が過ぎている薬がすべてジェネリック医薬品に置き換えられた場合、日本の医療費は年間で約1兆円も節減できると言われていますので、 大局的に見れば医療費の国庫負担が減ることで医療行政の質が向上するなどの可能性もあります。
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先発医薬品は、特許期間が満了するまでの間に多くの患者さんに使用され、その成分の有効性や安全性が確認されています。
その先発医薬品と有効成分、分量、用法、用量、効能及び効果が同じ医薬品として製造・販売されているのがジェネリック医薬品です。
また、医薬品は薬事法によりさまざまな規制が定められています。
ジェネリック医薬品は先発医薬品と同じ規制のもとで開発・製造・販売されていますので、品質にちがいはないと考えられています。
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欧米では、特許が満了した1ヵ月後には約80％がジェネリック医薬品に替わる薬もあるほど、ジェネリック医薬品は一般的な存在です。
アメリカでは代替調剤（薬剤師が患者さんの同意のうえで医師が処方した医薬品を、同一成分の他の名称の薬に替えられる）が認められており、保険会社もジェネリック医薬品での調剤を推進するプランを増やしています。
また、イギリスでは、一般名処方（医師が処方箋を発行する際、商品名を指定せず一般名で処方し、成分が同じ複数の薬の中から薬剤師が調剤できる） の比率は約74％と非常に高いものになっています。2002年の数量ベースでいえば、アメリカ・イギリス・ドイツでジェネリック医薬品が全体の50％を超えるのに対し、日本では16.9％にとどまっています（※）。
※「日本ジェネリック製薬協会調べ」より（日本は2006年度のデータ）
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有効成分、分量、用法、用量、効能及び効果は同じです。
ただし、薬価や添加物、製剤によっては大きさ、味、においの改善、保存性の向上等、ジェネリックごとに違いや特徴がある場合もあります。
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医療機関や薬剤師の居る薬局にて、かかりつけの医師や薬剤師に相談するのが一番です。
私達「すみれ薬局」でもジェネリック医薬品について丁寧にご説明させていただきますので、お気軽にご相談ください。
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病院・医院・クリニックで発行される処方箋にジェネリック医薬品の名称が記載されていれば、薬局で調剤してもらうことができます。
また、2008年4月から処方箋様式が変更により、「後発品への変更不可」というチェック欄が設けられました。
ジェネリック医薬品の名称が記載されていなくても、「後発品への変更不可」欄に医師のサインがなければ、薬剤師さんと相談の上、 患者さんがお薬を選ぶことができるようになりました。
基本的には、病院・医院・クリニック・薬局であれば、どこでも相談は受け付けてもらえると考えられますが、 ジェネリック医薬品を導入しているかどうか、またその種類や数量は医療機関ごとに異なりますので、患者さんのご要望に応えられないケースもあります。
まずはジェネリック医薬品を扱っている機関であるかどうか、医師や薬剤師に確認を行ってください。
- 医薬品副作用被害救済制度は、先発医薬品、ジェネリック医薬品のいずれにも適用されます。
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医薬品副作用被害救済制度は、医薬品を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用によって、
入院治療が必要な程度の疾病や障害などの健康被害を受けた方に対して、医療費などの給付を行う制度です。
ただし、先発医薬品、ジェネリック医薬品にかかわらず、抗がん剤等、この制度の対象とならない医薬品があります。
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ジェネリック医薬品は医師の処方せんに基づいて処方されるお薬です。
従って、通販及びネット販売はできません。医療機関で診察を受け処方して頂きますようお願い致します。
